離職防止の5STEP – 適性テストで離職傾向を把握した事例

出社とテレワークを組み合わせたハイブリッドワークや地方移住してリモートワークをするなど、多様な働き方が広まる昨今。従来と異なる働き方により、従業員のモチベーションダウンや知らぬ間に起きてしまった離職など、人事関連の課題を抱えている方は多いのではないでしょうか。

今回は、そのような方に向けて「離職防止の5STEP – 適性テストで離職傾向を把握した事例」をご紹介します。

退職理由を調査するだけでは、離職は止まらない？

離職率を改善する方法としてよく挙げられるのは、退職者に退職理由を確認し、起きていた問題を把握、解消することです。しかし、退職者が必ずしも本音を伝えるとは限りません。

実際に転職を行った『エン転職』の会員1,500名に対して行ったアンケート調査では、実に47％の会員が「建前の退職理由を会社に伝えた」と回答しています。建前の理由１位は「結婚、家庭の事情」となっており、退職意志を覆すことが難しい理由を挙げている可能性があります。

そのため、日頃から従業員のデータを収集しておき、どのような従業員が離職しやすいのかや、退職を考え始めたタイミングで何が起きていたかなど、離職の傾向を掴むことが大切です。

事例：従業員のストレス耐性に注目。早期離職リスクが高い従業員を発見、離職率改善へ

1. 従業員のデータ収集

まずは全社員に適性テスト（3Eテスト）を受検させ、ストレス耐性を測定。

2. 結果分析

不調を訴えている従業員の80%が、「理想と現実とのギャップ」に対するストレス耐性が低いことが判明

3. 事実確認

テスト結果を基に、従業員にヒアリング。いつ、どのようにストレスを抱えるか調査。
実際に、「理想通りに仕事がいかないと思うことが多い」という回答が得られ、その際に上司に相談できず、悩みをため込んでしまっていたことがわかった。

4. 改善策の実行

上記結果をふまえ、現場の指導・育成方針を変更。上司に相談しやすいように雑談タイムを強制的に設けさせたり、チャットの返事はスタンプでもいいから必ずするなど、コミュニケーションを活発にするための取り組みを実施。

5. 効果検証

不調を訴えていた従業員が徐々に回復の兆しを見せた。また、コロナ禍でコミュニケーションが取りにくい中でも、エンゲージメントサーベイの結果が改善。
また、入社時に「理想と現実とのギャップ」の数値が低い従業員は、定期的にコンディションをチェック。離職率の低下に繋がっている。

離職者データの分析はタレントビューアー

タレントビューアーは、従業員一人ひとりの人事データを一元管理・分析できるタレントマネジメントシステムです。人材にまつわるあらゆるデータ（勤怠、人事評価、適性テスト、社内アンケート、パルスサーベイ、サンクスメッセージ）を一つのシステムに集約し、従業員・退職者の傾向を導き出します。離職防止に関する事例をお探しの方は、ぜひ以下よりお問い合わせくださいませ。